Tsukuras
工程管理

ネットワーク工程表

ねっとわーくこうていひょう

ネットワーク工程表とは

ネットワーク工程表（Network Schedule / Arrow Diagram Method）とは、工事を構成する各作業（アクティビティ）の前後関係や並行関係などの論理的な依存関係を、丸印の「結合点（イベント）」と矢印の「矢線（作業）」からなる網目状の図（ネットワーク）で表した工程管理手法のこと。各作業の所要日数を矢線の下に付記し、前進計算によって作業が最も早く着手・完了できる最早開始日・最早完了日（最早結合点時刻）を求め、逆進計算によって工程全体を遅延させずに完了できる最遅開始日・最遅完了日（最遅結合点時刻）を算出する。各作業の全余裕時間（トータルフロート）や自由余裕時間（フリーフロート）を把握できるため、作業相互の関連性が視覚的に明確となり、複雑な土木工事における重点管理作業の選定や工期短縮の検討、設計変更に伴う工程見直しのツールとして広く用いられる。

全国の基準

建設工事における適正な工程管理および工期設定に関しては、建設業法第19条の5において「注文者は、その注文した建設工事を施工するために通常必要と認められる期間に比して著しく短い期間を工期とする請負契約を締結してはならない」と規定され、著しく短い工期の禁止が法的に義務付けられている。公共土木工事においては、各発注機関の土木工事施工管理基準により、受注者は工事内容に応じた適切な方式（ネットワーク方式やバーチャート方式等）により作成した実施工程表を提出し、これに基づき適正な工程管理を行うことが定められている。ネットワーク工程表による計算手法（最早結合点時刻・最遅結合点時刻の算出、ダミー作業による先行後続関係の表現、トータルフロートがゼロとなるクリティカルパスの特定など）は、施工管理技術検定の第一次検定における必須知識として標準化されている。

教科書どおりにいかないところ

教科書や施工管理試験では「ネットワーク工程表を作成し、作業の先行後続関係を破線のダミーで結び、フロートを計算してクリティカルパスを管理すれば計画通りの工期を維持できる」と教わる。しかし北海道の土木現場では、厳寒期の地盤凍結や根雪、春先の融雪出水といった「自然条件が課す絶対的な季節境界（シーズンデッドライン）」が工程を強制的に分断するため、机上のネットワーク計算通りに作業が進まないという構造的パラドックスに直面する。北海道では初冬の降雪・凍結期までにアスファルト舗装の表層工や薄肉コンクリート打設、法面緑化工を完了できなければ、冬期休止となり翌春まで数ヶ月間施工が完全に凍結する。このため、ネットワーク上の論理計算ではトータルフロートが十分に存在し「非クリティカル作業」と判定される先行の土工や構造物工であっても、天候不順でわずかに着手が遅れただけで「年内舗装完了不可＝翌春までの長期工事延長」を招き、事実上のクリティカル作業へと急変する。計算図面上の最早・最遅時刻だけでなく、積雪寒冷地特有の施工可能期間を外枠制約として組み込み、冬期突入から逆算した工程管理を行わなければ、現場崩壊を防ぐことはできない。

現場での扱い方

  • 季節的デッドライン（根雪・凍結）から逆算した先行工種のマイルストーン設定

    ネットワーク工程表の理論的日数計算に依存せず、降雪や地盤凍結により品質確保が困難となるクリティカル工種（アスファルト舗装やコンクリート工）の限界期日を絶対マイルストーンとして設定する。先行する土工や排水工のフロートの有無にかかわらず、逆算した期日までに完了させる前倒し工程を組み、冬期休工リスクを排除する。

  • 複数クリティカルパスの同時並行監視と天候遅延時の経路見直し

    北海道の天候急変や長雨による作業不能日を想定し、同一日数で並ぶ複数経路やフロートの少ない準クリティカル経路を日常的に抽出・監視する。先行工種の進捗遅れが生じた際は即座にネットワーク図を更新し、新たにボトルネックとなった経路へ作業班の増強や機械能力の配分を行い、全体の遅延波及を防ぐ。

  • 実施工程表の早期改定と発注者との工事一時中止・冬期工程協議

    土木工事施工管理基準に基づき、現地条件の変更や天候不順が生じた際は速やかに実施工程表を見直す。工程遅延により年内完了が困難と見込まれる場合は、無理な突貫工事を行わず、建設業法第19条の5の趣旨に則り、発注者と早期に協議して冬期一時中止や工期延長、冬期施工条件の変更手続きを進める。

資格試験での出題

2級土木施工管理技士施工管理技術検定の第一次検定（施工管理法・工程管理）において、ネットワーク工程表のアローダイアグラムから各作業の最早開始・最遅完了時刻、トータルフロート、フリーフロート、クリティカルパスの所要日数を求める計算問題が毎年確実に出題される。

参考（一次情報）

関連する工種で、資格取得を支援する道内の会社 148社

出所：北海道入札参加資格者名簿の加点項目「技術者の育成」。会社の自己申告ではありません。

この用語について

分からなかった点や、現場でのエピソードを運営に送れます。送った内容がこのページに表示されることはありません。

種別